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世界のトップ大学にあって、日本の大学にないこと「一流大学で図書館24時間開館は当たり前?」

記事作成: 何 遥   記事編集: 和田有紀子 | Global |2014.08.06

日本の大学の多くは24時間開館をしないのが当たり前。しかし、世界で見るとそうでもありません。
突然ですが、私の通っている大学の図書館は平日は22:00、土曜日は場所によっては18:00または22:00、日曜に至っては17:00に閉館してしまいます。日曜日まで、24時間空いているのは小さいコンピューター室のみで、実はこれにはとても困っています。私が大学に対しての一番の不満かもしれません。

学生の多くは1週間疲れて、週末は遅めに起きたり、逆に日曜の午前中は予定があって、午後から勉強しよう、ということがある。そんな時に、やっとノートを開き始めた17:00に閉館してしまう図書館。テスト期間前になると、たった一つの24時間営業のコンピュータールームも満室で入れません。

しかし世界のトップ校では24時間開館が当たり前。

例えば、
Times Higher Ranking (イギリスの会社が作成)
Shanghai Jiao tong University Ranking(中国の会社が作成)
Center for World University Rankings(サウジアラビアの会社が作成)
などのランキングを見てみると、どのランキングのトップ10校ともに共通するのが24時間開館の図書室。

トップ校1

様々な大学ランキングでは違った指標があるので、多少の順位の変動があります。(例えば、東京大学は「アントプレナーシップ」を重視するランキングでは高いけれど、「国際化」を重視するのでは少しだけ順位が下がる)

それでも、どの主要ランキングの上位10校は24時間営業の図書館や自習室があります。大学図書館の営業時間と大学の質は因果関係にあるとは言えませんが、少なくとも、相関関係にはあるようです。
大学図書館の開館時間がランキングに直接関わることはありませんが、これが生徒の学習意欲や満足度につながっているということ。
(図書館への投資額を指標にしているランキングもあります)

何が当たり前であるかということの小さな違いが、大学全体に大きな影響を与えているように感じます。
勉強がしたいときに、それができる場所が常にあるか、ないか、というのは非常に大きい違い。大学時代という非常に貴重な時期に、学生が有意義な選択ができるように色々な角度からサポートをするのが大学であり、場所の提供もそれに入る。

例えば、予習・復習をしようかな、というようなときに、それができる場所が常にあるということだけで、違った選択をし、この小さな選択が積み重なって大きな差を生み、将来も左右するこということ。
図書館が24時間開館しているということは「生徒がいつでも全力で勉強できることが優先順位の一番始めにあるよ」という大学側からのメッセージともとれます。

ではなぜ日本の多くの大学では24時間開館の図書館がないのでしょうか?
トップ校2

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時間開館するにはやっぱりコストの問題?

短い開館時間の理由には人件費などのコストがあると思います。 しかし、これは日本の大学に限ったことではありません。そして、対策法もいくらでもあります。
例えば、米国シカゴ大学では、キャンパス内のほとんどの大学図書館で,深夜に貸し出しをする学生はそれほどおらず、期末試験期間になると利用者が増えることに気づきました。このことから、遅い時間の利用目的は図書の貸し出しよりも、試験勉強や資料閲覧であるということがわかりました。(日本でも同様ではないでしょうか)
要するに学生は、図書館を資料の閲覧・借出をする場としてではなく,勉強する場として利用しているのです。
従って、シカゴ大学は夜間は貸出等を行わず、勉強の「場」として提供することで、深夜は係員を減らして人件費を削減しています。
大切なのは学生の需要をしっかりと理解し、それを踏まえて予算内で最適な学びの「場」を提供すること。

安全面や必要性

深夜の帰宅での安全問題や図書館が寝所になってしまわないか、など心配点はもちろんあります。それに加えて、そもそも大学図書館が24時間開館だからよく勉強するのではなく、必要(よく勉強する)だから24時間開館。よって、平均的に考えると今の日本の大学には需要がないのではないかという点も。

トップ校3

しかし、何かを変えるにはいくらかのリスクは必要であり、まず形から、世界基準に変えていくのも重要であると感じます。

 4年間通う大学。
つまらない授業でも自分で自主的に工夫して楽しくする能力と義務があるのが大学生。
でも、学生が夢を抱え、大量のお金をつぎ込んで入学する大学。せめてでも、生徒が勉強したいときに、それができるような環境を整える、という責任があるのではないでしょうか?

(記事作成:何 遥   記事編集: 和田有紀子

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